筑波メディカルセンター
四十年の歩み

「茨城県立看護専門学校」開校
県南・県西地域における人口増加・病床増加に伴う看護婦（師）の需要の高まりに応える目的で茨城県が県立看護学校を新設した。実習病院との一体性を持たせて教育効果を上げるため当センターに運営が委託された。
初代学校長は中田義隆（筑波メディカルセンター病院長兼任）。

病院創立10周年記念行事
10月21、22日に記念行事を開催した。永六輔氏を講師に招いた記念講演会や、救急蘇生講習会、パネル展示などをノバホールで行った。
10周年記念パーティーは、“職員による職員のためのパーティー”を目指して大いに盛り上がった。
開院10周年を機に病院のシンボルマークが誕生した。以降、財団法人そして公益財団法人筑波メディカルセンターのシンボルマークとして私達の志を表している。

茨城県内初の日本医療機能評価機構認定
1997年茨城県地域がんセンターの着工も始まり、増床、規模の拡大とともに、医療の質の向上が急務となった。同年9月、医療の質を第三者的立場から評価する機関、「日本医療機能評価機構」の病院機能評価（Ver2.0）を受審。指摘事項の改善を進め、翌年3月認定証第33号（一般病院種別B）が授与された（県内第一号）。続いて、付加機能評価である救急医療機能、緩和ケア機能、リハビリテーション機能を受審し認定された。2007年8月には「NPO法人卒後臨床研修評価機構」による臨床研修機能評価受審。
つくば総合健診センターは、2004年に日本人間ドック学会健診施設機能評価機構から、全国10番目の認定を受けた。

「ヘリポート棟」竣工
災害拠点病院整備事業の一環として、2004年度にヘリポート棟が完成し、千葉県ドクターヘリ茨城県共同運航事業が開始された。茨城県消防防災ヘリの利用が可能となり、遠方の二次病院からの転院が迅速に行えるようになった（初年度のヘリ搬送：34件）。また2010年7月から水戸医療センター、水戸済生会総合病院の2ヶ所を基地病院とした、茨城県ドクターヘリ事業の運航が開始された。基地病院以外での受け入れ数は当院が最多である（第四次整備事業）。

（財）筑波メディカルセンター開設20周年記念企画展を開催
筑波メディカルセンター開設20周年を迎え、「最新の医学と医療を体験する！」をテーマに、これからの最新の医療を体験・実感できる20周年記念イベントを開催。
救急現場や集中治療室の再現コーナー、コンピューターシステムで認知症を体験するコーナー、小児の救急に関する講演会など様々な企画を用意し、1,000人を超える地域住民が参加した。この20周年記念企画がきっかけとなり、同年11月に地域の方を対象にした「第1回病院見学ツアー」が開催され、現在も継続し2013年で17回目を数えている。

第五次整備事業が完了
第五次整備事業は立体駐車場の新設に始まり、法人全体としては執務環境・福利厚生施設整備、TMCホール新設、中毒情報センター等移転、災害対応施設の充実を図った。病院事業として、外来棟新設、救急外来エリア・小児外来エリア・臨床検査エリア・本館事務エリアの改修、療養環境整備、ICU新設、手術室増設した。また、通院治療センターを新設し、外来患者が抗がん剤治療を安全・安心・快適に受けられるように、点滴用ソファー・ベッドを増やし、長時間の治療にも対応した環境を整備。健診・健康増進事業として、レディースフロア・MRI（3T）装置の新設、在宅ケア事業として在宅ケア事業所新設と、ハードウェアを中心に多岐に亘る新設、改修が行われた。

ドクターカー運用開始
当院は1992年から消防機関の救急車に医師が同乗する救急車型ドクターカーを運用してきたが、消防管轄外への出動はできないなど、近年増加する重症患者の対応に苦慮していた。2009年12月県内初の乗用車型ドクターカーの運用を開始。ドクターカーの出動基準を策定して、つくば市、常総市、取手市、西南広域、筑西広域、石岡市の6消防本部と協定を締結しスタート（2010年出動件数：191件）。現在は10消防本部（2012年）と締結し、出動件数も371件と拡大している。

東日本大震災　被災・対応
3月11日14時46分に発生した東日本大震災。当法人でも施設全体の停電、断水、一部損壊があり、4日間外来診療の停止を余儀なくされた。発生直後から対策本部を設立、入院患者への医療継続を堅持しつつ、被災地からの患者受け入れや、避難者への救急医療提供を行った。発災翌日には茨城県のDMAT(災害派遣医療チーム)参集拠点となり、全国各地のDMATチームが集合。当院DMATも含めて、北茨城市や福島県内の救護活動に参加した。

関東・東北豪雨鬼怒川決壊による常総水害発生、訪問看護ステーションいしげも被災
9月10日12時50分、常総市の鬼怒川堤防が決壊し、訪問看護ステーションいしげも浸水孤立した。
当院は、DMAT参集拠点となり、DMAT活動を開始した。被災状況調査、医療需要調査を開始し、水海道の道路上で消防、自衛隊とともに救助者の医療支援を行った。
9月11日～ 12日、浸水孤立したきぬ医師会病院と水海道さくら病院の入院患者の病院避難の調整を行った。
また、DMATはヘリコプターやボートで救助された方のトリアージ、健康状態の調査を行い、避難所の医療需要調査、医療支援を行った。訪問看護ステーションいしげは、11台の訪問用自動車が水没してしまった。幸い、職員は全員無事であったが、避難できない利用者の安否確認等の対応に追われた。利用者の中には自宅が被災して長期の入院を余儀なくされたり、親戚宅に身を寄せたり、施設に入所したりと、その療養環境は大きく変化した。

「ハイブリッド手術室」と「微生物検査室」が稼働
３月に完工したハイブリッド手術室と微生物検査室が４月より稼働した。
ハイブリッド手術室は、天吊り型シングルプレーン放射線診断装置に対し、据え置き型カテーテル用寝台と移動型X線透過手術用寝台をたて直列に配置できる長方形の手術室である。内法有効面積は約70㎡、室内の清浄度はクラス2（HEAS）、術野の清浄度はクラス10,000（NASA）とTAVI（経カテーテル的大動脈弁置換術）の実施施設基準に準拠した構造になっている。手術用寝台の使用時はカテーテル用寝台を90度回転させることで手術用空間をより多く確保することが可能となった。微生物検査室はこれまでなかったため、一部の検査以外は外部機関に検査を委託しており、検査開始までに時間を要する場合は、肺炎球菌など死滅しやすい原因菌の検出が困難であった。微生物検査室の設置により、病原微生物を迅速かつ正確に検出できるようになった。

「地域外来・検査センター」を受託
筑波メディカルセンター病院では、ドライブスルー形式によるCOVID-19のPCR検査を3月より開始している。全国的な感染の拡大にともないこの地域でもPCR検査の需要の増加に対応できるよう、7月8日より「地域外来・検査センター」の運用がスタートした。これは、地域の医療機関を受診した発熱等の患者に対し、集中的に検査を実施する目的で設けられた。当院でのドライブスルー検査は、つくば市医師会からの再委託の形を採っているため、医療機関からの依頼はつくば市医師会会員に限られた。また、濃厚接触者など保健所からの要請によるもののほか、県内では数少ない渡航外来としても機能している。

PCU家族控室改修のクラウドファンディングに挑戦
緩和ケア病棟の家族控室の改善について、改修費用を募るクラウドファンディングを7月10 ～ 8月31日の期間で実施した。支援者数は439名、支援金額は13,084,000円（達成率373％、目標金額350万円）で、第一目標・第二目標を大きく上回る支援金額となった。